耐震診断

万が一の地震に備える耐震診断be prepared for emergency

万が一の地震に備える耐震診断

木造住宅の耐震基準は建物基準法の改正のたびに強化されています。
お住まいの住宅が基準を満たしているかどうかの調査をおすすめします。
有限会社タウンハウスでは「無料耐震診断」を随時受け付けています。
耐震診断は無料です。

耐震診断とはWhat is seismic diagnosis?

簡単にいうと、建物の健康診断のようなものです。
耐震診断は、万が一の地震に備えて、建物が安全かどうか調査することです(建物の被害の可能性、その大小を知ること)
建物は、新築するときに、その時期の建築基準法に基づいて耐震設計がなされますが、
昭和56年5月(1981年)に耐震基準が改正され、それ以前に旧基準で建てられた建物は、現行基準に比べて、耐震性能が劣っております。

必ず来る地震に備えてPreparing for an earthquake

以下にある木造住宅の地震被害例をご覧下さい。

新潟地震

発震日時:1964年6月16日13時1分
地震の規模:M=7.5
被害は新潟・山形を中心として9件に及び土木構造物建築造物、公共施設の破損、田畑の地変、噴砂、冠水等大きな被害を生じた。

1968年十勝沖地震

発震日時:1968年5月16日9時48分
地震の規模:M=7.9
被害は青森県東部を中心として岩手県・北海道南部に分布している。木造建築の被害は比較的軽微であったが埋め立て、盛土等による軟弱な地盤の上に立っている被害が目立った。

1974年伊豆半島沖地震

発震日時:1974年5月9日
地震の規模:M=6.9
被害は伊豆半島の南端に位置する南伊豆町を中心に、下田町から伊豆町に及んでいる。
全壊した木造住宅の多くは南伊豆町の入間、中木であった。

1978年伊豆大島近海の地震

発震日時:1978年1月14日12時24分
地震の規模:M=7.0
被害は地域的には伊豆南部に集中し、建物の被害としては東伊豆町稲取地区と河津町が大きかった。
全域的にかけ崩れや石積みの崩壊による建造物の被害が多かった。

1982年浦河沖地震

発震日時:1982年3月21日11時32分
地震の規模:M=7.2
地盤が極めて軟弱である泥炭層に建つ老朽木造住宅、間口の広い店舗併用住宅等が被害を受けた。

1983年日本海中部地震

発震日時:1983年5月26日12時00分
地震の規模:M=77

1995年兵庫県南部地震

発震日時:1995年1月17日5時46分
地震の規模:M=7.2
地震動は淡路・神戸・芦屋・西宮・宝塚で震度7が初めて適用され、また最大加速度として800ガルを越える値が観測されるなど
きわめて強い揺れを示した。また、人的被害として死者5500人以上、建物の被害としても全・半壊十数万棟に及び、「阪神・淡路大震災」と呼ばれる事となった。
木造では古い木造住宅が極めて多数倒壊した。

・2000年鳥取県西部地震
・2001年芸予地震
・宮城県北部連続地震

このように、数年おきにマグニチュード6を越える大地震が発生する日本において、耐震診断・及び耐震住宅であることは不可欠です。

耐震改修には助成金を利用しようLet’s use subsidies

名古屋市をはじめとする各自治体では木造住宅の耐震改修に助成金を交付しています。
以下の条件にあてはまれば金銭的負担が軽くなりますので、是非チェックして見て下さい。

各自治体によって助成金の額が違う場合がありますので、タウンハウスまでぜひお問い合わせください。

名古屋市の場合の助成金額等については名古屋市木造住宅耐震改修助成制度のページをご覧下さい。

お問い合わせはお気軽に